Intel（インテル）2026年の最新状況【Q1好決算・18A量産・Apple提携・経営再建を総まとめ】
2024〜2025年にかけて厳しい経営環境が続いたインテル（Intel Corporation）ですが、2026年に入り明るい兆しが見え始めています。
Q1(クオーター1) 2026の好決算・自社製造プロセス18Aの量産開始・Apple向けチップ製造の合意など、Intelを取り巻く状況が急速に変化しています。
この記事では、2026年5月時点のIntelの最新状況を総まとめで解説します。
Q1 2026決算：アナリスト予想を大幅上回る好結果
2026年4月23日に発表されたIntelのQ1 2026（2026年1〜3月期）決算は、市場予想を大きく上回る内容でした。
- 売上高：136億ドル（前年同期比 +7%）※市場予想123億ドルを約14億ドル上回る
- 調整後EPS：0.29ドル ※市場予想0.01ドルを大幅超過
- データセンター部門（DCAI）：51億ドル（+22%）
- AI関連売上：全体の60%を占め、前年同期比+40%
- Q2ガイダンス：売上138〜148億ドル、調整後EPS 0.20ドル（市場予想を上回る）
この決算を受け、Intelの株価は発表後の時間外取引で最大28%急騰しました。
18Aプロセス：最先端製造技術の量産開始
Intelが数年かけて開発してきた自社製造プロセス「18A（1.8nm相当）」が、2025年10月に高量産（HVM）フェーズに移行しました。
2026年1月のCES 2026では、18Aで製造した最初の製品「Panther Lake（Core Ultra Series 3）」を正式発表。アリゾナ州チャンドラーのFab 52（アメリカ国内工場）で製造されており、TSMCのN2プロセスに匹敵するトランジスタ密度・性能を実現しています。
Apple向けチップ製造の合意
2026年初頭、IntelはAppleとの18Aプロセスを使ったチップ製造契約を締結したことが明らかになりました。
AppleはMac・iPadエントリーラインの一部チップをIntelの18Aで製造する予定とされており、長年のTSMC一本足からの調達先分散と、IntelのIFS（Intel Foundry Services）ビジネスの正当性を示す大きな契約となりました。
CEO リップ・ブー・タンの経営再建
2025年3月に就任したリップ・ブー・タン（Lip-Bu Tan）CEOのもと、Intelは大規模な構造改革を断行しました。
- 2万4千人の人員削減（全体の15%）
- アルテラ（Altera）の51%売却：2025年9月に43億ドルで完了
- 3つの戦略柱：①財務規律あるファウンドリの実現、②x86エコシステムの復活、③AI戦略の強化
課題と今後の焦点
好材料が続く一方、以下の課題も残ります。
- Intel Foundryの営業損失：Q1 2026で24億ドルの赤字が継続
- 18Aの歩留まり：採算ラインに達するのは2026年末〜2027年と予測
- 次世代プロセス14Aの開発：2027年後半に向けて進行中
- NVIDIA・TSMCとの競争激化
まとめ
2026年のIntelは、Q1好決算・18A量産・Apple受注・株価急騰と「復活の兆し」を示しています。ただし収益性の本格回復には2027年以降を待つ必要があり、リップ・ブー・タンCEOの改革が継続して問われる年となります。
